建築物調査

概要

建物の改修や増築を行う場合、既存建物の状況を把握することが重要です。建物によっては、改修や増築ができない場合や必要な図面・書類の紛失により非常に時間や費用がかかるケースがあります。当社は事前に建物・敷地の調査を行うことで、スムーズなプロジェクトの推進をお手伝いします。

主な業務内容

• 劣化度調査
• 遵法性調査
• 環境リスク診断調査
• 耐震診断・対策

劣化度調査

建物は築年数に応じて徐々に物的に劣化し、機能を維持するための修繕が必要になります。
そのため、建物を長く利用するためには、

1. 定期的に劣化度調査を行い、建築物の状況を正しく把握すること、
2. 診断結果を考慮した適切な修繕を行い、劣化した部位を改善すること、

が重要です。
建物の劣化状況を調査し、緊急度の高い不具合を報告します。

劣化の具体例

• 
  ルーフドレインの詰り

• 
  防水シートのはがれ

• 
  柱のクラック

• 
  タイルのはがれ

遵法性調査

建築基準法の第8条（維持保全）に書かれているように、建築物の所有者、管理者等は建築物や建築設備を常時適法な状態に維持するよう努めなければなりません。

1. 建築基準法への適合
2. 消防法への適合
3. 建築物衛生法への適合
4. バリアフリー新法への対応

など、現行法令に対する対象建物の遵法性について調査します。

環境リスク診断

建築物及び敷地に関する環境要を調査し、環境汚染の可能性をフェーズ1診断します。

1. 建築物の有害物質含有調査（アスベスト、PCB等）
   • フェーズ I：書類調査、目視調査
   • フェーズ II：サンプリングによる分析調査
2. 土壌・地下水汚染調査
   • フェーズ I：住宅地図、航空写真、登記簿などの書類調査
   • フェーズ II：サンプリングによる汚染の有無及び範囲について調査

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